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メールマーケティングとメルマガ

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Sep 11th
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グローバルEメールフォーマット（GEF） プリント メール
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2006/05/04 Thursday 20:13:52 JST
グローバルフォーマットグローバルEメールフォーマットは、 オーストラリアの ACTIF Communications.com が提唱しているフォーマットだ。

一体、グローバルEメールフォーマットって何なんだろう?

その前にグローバルEメールフォーマットが、 日本のEメールマーケティングにどの様な影響を与えるのだろうか。


現時点では影響度は少ないが、 この2、3年先にグローバルEメールフォーマットに準じたメール配信をしなければならなくなるだろう。 その意味合いで、 グローバルEメールフォーマットについて認識を持っていただきたい。

■法的制約と最良な実践方法（Best Practices）

Eメールマーケティングを実践する最良の方法が、 米国、豪州、欧州のEメールマーケターで共通のベースになっている。 だが、それぞれの国の迷惑メールに関する法的制約事項がまちまちである。

メールの配信は、国境に依存していない。 そのため、 米国のEメールマーケターが発行するメールが米国の法的制約を満たしていても、 豪州や欧州の法的制約を満たしていない事態が発生する。

その結果、米国のEメールマーケターは、 豪州と欧州の政府からスパマー業者として認識されてしまう。

仮に、日本の企業が米国、豪州、 欧州の読者向けにメルマガを発行したとする。 日本の「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律」に準じていても、 受信国の読者にとっては受け止め方が違う。

米国、豪州、欧州の迷惑メール防止条例（米国の CAN-SPAM、 豪州の The Australian Spam Act、欧州の The EU Directives）に違反している場合は、それぞれの国から法的処罰、 または、その国々の ISP のブラックリストに登録されることになる。

グローバルEメールフォーマットは、少なくとも、 米国、豪州、欧州の法規制を満たし、 それ以上の水準を推し進めるEメール配信フォーマットである。

■グローバルEメールフォーマット

　・From　Email Address

送信者名、または、 送信企業名が分かるメールアドレスの表記が必要である。 （日本の企業では、まだ、 企業名が分からないドメインや送信元表記のメルマガが多い。）

　・To　Email Address

To 宛てのメールアドレスは、 受信者のメールアドレスであること。 バルクメール配信のメールは、 To 宛が第三者のメールアドレスになっている。 この設定方法は、グローバルEメールフォーマットから外れている。 （日本では、まだ、 バルクメール配信設定でメルマガを発行している企業が多い。）

　・件名

メールのコンテンツ内容から外れる件名は、 スパムメールと同じだ。 販売促進のダイレクトメールであるならば、 「Advert」という言葉を表記した件名を記載する必要がある。

　・返信メールアドレス

メールを配信してから最低30日は、 返信メールを受け取れるメールアドレスを使用する。 （キャンペーン用返信メールアドレスで有効期間が30日以内である場合は、 注意する必要がある。）

　・メールのオープニング

受信者の本人確認ができるようなパーソナライゼーションが必要である。

　・コンテンツ

件名と一致する内容でなければならない。

　・署名

送信元の現住所と問い合わせ電話番号がわかるようにする必要がある。 私書箱（POBox）の住所は違反になる。

　・フッターのリンク情報

メール解除のリンク
プライバシーポリシーのリンク
Anti-Spam ポリシーのリンク
メール受信者登録情報へのアクセスリンク

以上の項目を満たすEメールフォーマットが、 グローバルEメールフォーマットである。

スパムメールの被害が耐えられる限度を超え始めている米国、豪州、 欧州だからこそ、 日本以上に厳しい送信元情報の開示をメールに求めている。

今後日本でも、 グローバルEメールフォーマットを標準にしたメールやメルマガを配信する法人企業が出て来てもいいのではないだろうか。 社会にとっていいことを他社に先駆けて実践することで、 会社ブランドの価値を高めることができる。

ぜひ、 Eメールマーケティングの「Best Practices」と呼ばれる内容を含む、 グローバルEメールフォーマットを実装していただきたい。 （執筆：吉田憲人　Eメールマーケティング　コンサルタント ）
最終更新日 ( 2007/06/15 Friday 12:05:55 JST )
 
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