メールマーケティングとメルマガ - AOL 2100万人に到達できるメールの条件

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AOL 2100万人に到達できるメールの条件

2006/05/27 Saturday 10:26:41 JST

Google の Gmail サービス開始以来の話題が、米国の ESP（Email Service Provider）業界で駆け巡っている。

AOL が、 Goodmail Systems 経由のメールをそのまま受信者のメール箱に届ける、というものだ。本来ならば、スパムフィルターを経由してメール箱に届くことになっているのだが。

AOL が Goodmail Systems 経由のメールを受信者のメール箱に直送させる裏には、課金型メール受信の仕組みがある。 ESP 企業は、 Goodmail Systems に初期設定料金と0.25セント/メールを支払うことで、 AOL のユーザーにメールを直送できると言う仕組みだ。

ただし、お金だけ支払えばどんなメールでも直送させるかと言えと、そうではない。 AOL が実施している「強化されたホワイトリスト」（Enhanced White List）の条件と同等のものを満たしていないとダメだ。

ESP 企業にとって AOL は、避けて通れない市場だ。 2,100万人のユーザー市場にメールを送信したがっているクライアントが多いからだ。クライアントのメールを確実に届けられるかどうかで、 ESP 企業の評価が決まってしまう。

●AOL 2,100万人に到達できるメール（ESP 企業）の条件

（1）オプトインで取得されたメールアドレスリストであること
（2）潜在顧客の掘り起こしや獲得のキャンペーンメールでないこと
（3）共同メールアドレス登録キャンペーンであるならば、一度に複数のメールアドレスリストに登録させないこと
（4）US、カナダ国籍の IP アドレスで6か月以上の ESP 企業歴があること
（5）メール解除機能が30日間稼動していること
（6）受信者からのクレームメール数：百万通に対し、2,200通以下であること（受信者の評判がよくないとダメ）

●Goodmail Systems が提供するシステムはどんなものなのか

Goodmail Systems 経由のメールには必ず、 X-header のコードが挿入されている。 X-header のコードが付いているメールを AOL のメールサーバーが認知した時点で、スパムフィルターを経由しないで直接受信者のメール箱に届けることになる。

X-header のコードはトークンと呼ばれ、メールごとにユニークなトークンを、 Goodmail Systems とユーザーが追跡できるようになっている。

●Eメールの階層化を促すことになるのか

Goodmail Systems のサービスを肯定する人たちは、こんな説明をしている。「U.S. Postal Service に対抗する FedEx サービス」であると。このうたい文句は Goodmail Systems のサービスをうまく表現している。

“If you need urgent, guaranteed delivery, FedEx offers it... for a price.” （緊急で確実な配達を求めるならば、FedEx がそれを提供します。ただし、それなりの料金で。）

Eメールの階層化は、すでに築かれているという人たちもいる。つまり、 ESP 企業が提供するメール配信システムサービス自体が、 Eメールの階層化を助長していると言うのだ。

資金力があるクライアントは、メールが確実に届くメール配信システムサービスを使っている。資金力がないクライアントは、単純にメールを配信できるシステムサービスを使っている。

この時点でEメールの階層化は起きているというのだ。スパムフィルターが当たり前のメール受信環境では、資金力があればあるほど、メールの到達率が高いサービスを使用できる。

話を日本のメール受信環境に向けてみたい。

私が10万通のメルマガを読者に配信したとする。 100％メルマガが読者に到達しているだろうか。 5％から10％は、エラーメールとして不達になるだろう。残りの90％から95％は、到達しているだろうか。

法人企業に配信されているメルマガであれば、第三者が到達、不到達を確認できない。 ISP や無料メールサービスであれば、ある程度確認できるかもしれない。

だが、 AOL のように巨大なユーザー層を持っている ISP が日本では存在していないため、どれだけの人が私のメルマガを受信しているか、簡単に確認できない。

スパムメールが日増しに増えて来ている現状を見ると、私が配信する10万通のメルマガは、スパムフィルターのため日増しに読者に到達する確率が下がって行くだろう。

日本の ESP 企業は、この時代の流れに敏感になる必要がある。（執筆：吉田憲人　Eメールマーケティング　コンサルタント）